経営学部3つのポリシー
経営学部と経営学科、市場戦略学科の3つのポリシー
教育研究上の目的
卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
入学者受入れ方針（アドミッション・ポリシー）
経営学部
１．教育研究上の目的
環境変化に直面する企業や社会において、情報を収集・分析・統合しつつ、自ら課題を発見し、適切かつ迅速に解決できる人材を養成する。そのために、経営に関わる理論的・実践的研究の深い知識、仏教と禅による人間観とグローバルな視野による広い教養を礎に、合理的な分析とチームによる問題解決を実践できる能力を陶冶する。
２．卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
経営学部は、本学の教育の理念に基づいて定められた下記の5つの能力を身につけ、所定の期間在学し、本学部が定める所定の単位を修めた学生に対して卒業を認定し、学位を授与する。
（DP1）建学の理念を実践する力〔理解、関心、意欲、態度、主体性〕
仏教の教えと禅の精神に基づき、自分をより高める自己形成と学問研究を密接に関連して行うことができる駒澤大学の学生としてのアイデンティティを備えている。
（DP2）幅広い教養、多様性の理解と尊重〔知識、理解、関心、意欲、主体性、多様性、協働性〕
人文、社会、自然、ライフデザイン、様々な言語・異文化に関する多角的な知識と深い教養と経営学を中心とする専門分野の知識を体系的に身につけ、国内外の多様な文化・価値観の違いを理解し、他者を尊重することができる。
（DP3）情報分析力と問題解決力〔技能、思考力、判断力、表現力〕
経営を中心とする情報を収集・分析・統合して適切に評価する力を身につけ、状況に応じてICT（情報通信技術）をモラルに則り効果的に活用し、問題発見や問題解決に繋がるアイデアを出し、意思決定することができる。
（DP4）コミュニケーション能力〔技能、思考力、表現力、主体性、多様性、協働性〕
レポートや論文などの文章読解・作成能力およびプレゼンテーション技術を身につけ、相手の情況を理解した上で自らの考えを論理的かつ明確に伝えて、他者と主体的に協働することができる。また、英語を中心とした外国語の4技能（聞くこと、話すこと、読むこと、書くこと）について社会人に求められる十分なレベルまで修得している。
（DP5）専門分野の知識・技能の活用力〔知識、技能、思考力、判断力、表現力、主体性、多様性、協働性〕
体系的に修得した経営に関する知識・技能・技術を、実際に直面する状況・課題に対して臨機応変に活用し、新たな価値を創造するとともに、地域社会、国際社会、産業界の発展へ主体的に貢献することができる。
３．教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
経営学部は、「卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」に掲げた5つの能力を身につけるために、下記の教育課程を編成し実施する。
(1)教育内容
1)仏教の教えと禅の精神について理解を深め、宗教に対する正しい認識を身につけることを目的とした「仏教と人間」を必修科目として開講する。
2)高校までの学びから大学の学びへの転換を図り、自立的で自主的な学習態度を身につけることを目的とした科目「新入生セミナー」を初年次に開講する。2年次以降は、学生と教員、学生同士の双方向の対話を重視しながら、高度なコミュニケーション能力およびチームによる問題解決能力を育成する少人数制の演習を開講する。
3)実用スキル教育として「キャリア教育」と「実用英語教育」に関する科目を開講する。「キャリア教育」では、社会的・職業的自立、社会・職業への円滑な移行に必要な力を身につけるための教育を行う。「実用英語教育」では、社会に出て役立つレベルの「話すこと」「書くこと」に重点を置いた英語教育を行う。このほか、日本語の「読むこと」「書くこと」について社会人としての基礎的レベルを身につける「文章読解・作成教育」、ICTスキルおよびICTリテラシーを身につける「ICT教育」に関する科目を開講する。
4)人文、社会、自然、ライフデザイン、外国語、健康・スポーツの分野において、多角的な知識と深い教養を体系的に身につけられるように科目を配置する。
5)専門教育については、経営に関わる諸分野の基礎的な内容を学ぶ必修・選択必修科目を厚く設置し、その上に企業経営を多角的に学べるよう多様な専門選択科目を開講する。また、各学科には専門科目を体系的に学ぶことができるコースを設置する。加えて、より高度な学習を求める学生のために、時代に即応した実践的かつ応用的な専門科目を複数開講する。
6)グローバル化する社会に対応するために、語学科目を必修科目とすると同時に、より高度な学習を求める学生のために外国語と専門分野との融合科目を開講する。
7)理論と実践の橋渡しのために、実業界で活躍している方々をゲストとして招く形式の授業を複数配置する。また、産業界や地域社会などの発展のために、修得した経営に関する知識や技能などを演習を通じて積極的に活用する。
(2)教育方法
1)「仏教と人間」は、共通シラバスに基づいて講義が行われ、その中に「坐禅」の実習を含めることで、禅の精神に触れる機会を設ける。
2)演習および新入生セミナーにおいては、アクティブ・ラーニングを取り入れた授業を行う。大人数の講義科目でも、可能な限りアクティブ・ラーニングを取り入れる。
3)演習では、事前に募集説明会や担当教員による選抜を実施し、原則として少人数制の下、担当教員による手厚い指導を行う。
4)ｅラーニングシステムを活用することで、学生が授業時間以外に主体的に学修する時間を増やすとともに、担当教員と学生の密接なコミュニケーションを促すことで、より効果的な学修効果を実現する。
5)教員と学生との間で評価内容・評価方法の認識を共有し、科目の成績評価基準の標準化を行うことで、成績評価の公平性、客観性、厳格性を高める。なお、「実用英語教育」に関する科目では、ルーブリックを用いて成績評価の観点と成績評価基準を明確にする。
6)学生調査・アンケートや学修成果の標準化を測定するアセスメント・テストの結果に基づく客観的な評価指標によって、検証結果を教育内容や教育方法の改善へ積極的に活用し、学生へのフィードバックを行う。
４．入学者受入れ方針（アドミッション・ポリシー）
以下の条件を満たす学生を受け入れる。
（AP1）高等学校の教育課程を幅広く修得し、大学での学修に必要な基礎学力を有している。〔知識、理解、技能〕
（AP2）本学が仏教の教えと禅の精神を建学の理念とする大学であることを理解している。また、企業経営や社会、経済に対する幅広い関心と知的好奇心を有し、本学部で学んだ知識や技能を社会で実践する意欲と目的意識をもつ。〔意欲、関心、態度〕
（AP3）地域社会、国際社会、産業界の出来事について問題意識をもち、様々な情報に基づき考察を行い、その結果を他者にわかりやすく説明することができる。〔思考力、判断力、表現力〕
（AP4）国内外の多様な文化・価値観の違いを認識し、他者を尊重し、主体的に協働する意欲をもつ。〔主体性、多様性、協働性〕
経営学科
１．教育研究上の目的
経営学科は、経営学分野の理論的・実践的知識および企業経営に関する論理的思考習慣と研究姿勢を身につけ、企業その他の組織において活躍できる人材の養成を目的とする。多元的な「企業を読む」力を持ち、主体的かつ協働的に洞察力・実行力・リーダーシップを発揮でき、組織における諸問題を迅速に解決できる人材を育成するための教育研究を行う。
２．卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
経営学科は、本学の教育の理念に基づいて定められた下記の5つの能力を身につけ、所定の期間在学し、本学科が定める所定の単位を修めた学生に対して卒業を認定し、学位を授与する。
（DP1）建学の理念を実践する力〔理解、関心、意欲、態度、主体性〕
仏教の教えと禅の精神に基づき、自分をより高める自己形成と学問研究を密接に関連して行うことができる駒澤大学の学生としてのアイデンティティを備えている。
（DP2）幅広い教養、多様性の理解と尊重〔知識、理解、関心、意欲、主体性、多様性、協働性〕
人文、社会、自然、ライフデザイン、様々な言語・異文化に関する多角的な知識と深い教養と経営学を中心とする専門分野の知識を体系的に身につけ、国内外の多様な文化・価値観の違いを理解し、他者を尊重することができる。
（DP3）情報分析力と問題解決力〔技能、思考力、判断力、表現力〕
経営に関するさまざまな情報を収集・分析・統合して適切に評価する力を身につけ、状況に応じてICT（情報通信技術）をモラルに則り効果的に活用し、問題発見や問題解決に繋がるアイデアを出し、意思決定することができる。
（DP4）コミュニケーション能力〔技能、思考力、表現力、主体性、多様性、協働性〕
レポートや論文などの文章読解・作成能力およびプレゼンテーション技術を身につけ、相手の情況を理解した上で自らの考えを論理的かつ明確に伝えて、他者と主体的に協働することができる。また、英語を中心とした外国語の4技能（聞くこと、話すこと、読むこと、書くこと）について社会人に求められる十分なレベルまで修得している。
（DP5）専門分野の知識・技能の活用力〔知識、技能、思考力、判断力、表現力、主体性、多様性、協働性〕
体系的に修得した経営に関する知識・技能・技術を、実際に直面する状況・課題に対して臨機応変に活用し、新たな価値を創造するとともに、地域社会、国際社会、産業界の発展へ主体的に貢献することができる。
３．教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
経営学科は、「卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」に掲げた5つの能力を身につけるために、下記の教育課程を編成し実施する。
(1)教育内容
1)仏教の教えと禅の精神について理解を深め、宗教に対する正しい認識を身につけることを目的とした「仏教と人間」を必修科目として開講する。
2)高校までの学びから大学の学びへの転換を図り、自立的で自主的な学習態度を身につけることを目的とした科目「新入生セミナー」を初年次に開講する。2年次以降は、学生と教員、学生同士の双方向の対話を重視しながら、高度なコミュニケーション能力およびチームによる問題解決能力を育成する少人数制の演習を開講する。
3) 実用スキル教育として「キャリア教育」と「実用英語教育」に関する科目を開講する。「キャリア教育」では、社会的・職業的自立、社会・職業への円滑な移行に必要な力を身につけるための教育を行う。「実用英語教育」では、社会に出て役立つレベルの「話すこと」「書くこと」に重点を置いた英語教育を行う。このほか、日本語の「読むこと」「書くこと」について社会人としての基礎的レベルを身につける「文章読解・作成教育」、ICTスキルおよびICTリテラシーを身につける「ICT教育」に関する科目を開講する。
4)人文、社会、自然、ライフデザイン、外国語、健康・スポーツの分野において、多角的な知識と深い教養を体系的に身につけられるように科目を配置する。
5) 専門教育については、経営に関わる諸分野の基礎的な内容を学ぶ必修・選択必修科目を厚く設置し、その上に企業経営を多角的に学べるよう多様な専門選択科目を開講する。具体的には、専門教育科目を1 年次科目、2 年次科目、3・4 年次科目という区分で段階的に配置することによって、効果的な学修を促進する。１年次は、「経営学基礎」「企業論」「簿記学」「会計学」「経済学概説」を必修科目として設置することによって、2年次以降の学修の基礎となる科目を配置する。2年次は、3・4年次に配置されるより専門的な科目の前提となる知識を提供する科目を選択必修科目として多く配置する。
6)専門科目を系統的にかつ効果的に学ぶために、「企業経営コース」、「企業会計コース」、「経済分析コース」という3つのコースを設置する。加えて、より高度な学習を求める学生のために、時代に即応した実践的かつ応用的な専門科目を複数開講する。
7)グローバル化する社会に対応するために、語学科目を必修科目とすると同時に、より高度な学習を求める学生のために外国語と専門分野との融合科目を開講する。
8)理論と実践の橋渡しのために、実業界で活躍している方々をゲストとして招く形式の授業を複数配置する。また、産業界や地域社会などの発展のために、修得した経営に関する知識や技能などを演習を通じて積極的に活用する。
(2)教育方法
1)「仏教と人間」は、共通シラバスに基づいて講義が行われ、その中に「坐禅」の実習を含めることで、禅の精神に触れる機会を設ける。
2)演習および新入生セミナーにおいては、アクティブ・ラーニングを取り入れた授業を行う。大人数の講義科目でも、可能な限りアクティブ・ラーニングを取り入れる。
3)演習では、事前に募集説明会や担当教員による選抜を実施し、原則として少人数制の下、担当教員による手厚い指導を行う。
4)ｅラーニングシステムを活用することで、学生が授業時間以外に主体的に学修する時間を増やすとともに、担当教員と学生の密接なコミュニケーションを促すことで、より効果的な学修効果を実現する。
5)教員と学生との間で評価内容・評価方法の認識を共有し、科目の成績評価基準の標準化を行うことで、成績評価の公平性、客観性、厳格性を高める。なお、「実用英語教育」に関する科目では、ルーブリックを用いて成績評価の観点と成績評価基準を明確にする。
6)学生調査・アンケートや学修成果の標準化を測定するアセスメント・テストの結果に基づく客観的な評価指標によって、検証結果を教育内容や教育方法の改善へ積極的に活用し、学生へのフィードバックを行う。
４．入学者受入れ方針（アドミッション・ポリシー）
以下の条件を満たす学生を受け入れる。
（AP1）高等学校の教育課程を幅広く修得し、大学での学修に必要な基礎学力を有している。〔知識、理解、技能〕
（AP2）本学が仏教の教えと禅の精神を建学の理念とする大学であることを理解している。また、企業経営や社会、経済に対する幅広い関心と知的好奇心を有し、本学科で学んだ知識や技能を社会で実践する意欲と目的意識をもつ。〔意欲、関心、態度〕
（AP3）地域社会、国際社会、産業界の出来事について問題意識をもち、様々な情報に基づき考察を行い、その結果を他者にわかりやすく説明することができる。〔思考力、判断力、表現力〕
（AP4）国内外の多様な文化・価値観の違いを認識し、他者を尊重し、主体的に協働する意欲をもつ。〔主体性、多様性、協働性〕
市場戦略学科
１．教育研究上の目的
市場戦略学科は、市場戦略に関する理論や応用を教育研究の中心的課題とし、企業において主体的に協働して市場戦略上の問題解決が図れる人材の養成を目的とする。ここでの市場戦略とは、新たな顧客価値をもつ製品・サービスの創出や市場を介したその流通のために計画・実行される戦略を指す。
２．卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
市場戦略学科は、本学の教育の理念に基づいて定められた下記の5つの能力を身につけ、所定の期間在学し、本学科が定める所定の単位を修めた学生に対して卒業を認定し、学位を授与する。
（DP1）建学の理念を実践する力〔理解、関心、意欲、態度、主体性〕
仏教の教えと禅の精神に基づき、自分をより高める自己形成と学問研究を密接に関連して行うことができる駒澤大学の学生としてのアイデンティティを備えている。
（DP2）幅広い教養、多様性の理解と尊重〔知識、理解、関心、意欲、主体性、多様性、協働性〕
人文、社会、自然、ライフデザイン、様々な言語・異文化に関する多角的な知識と深い教養と市場戦略に関係する専門分野の知識を体系的に身につけ、国内外の多様な文化・価値観の違いを理解し、他者を尊重することができる。
（DP3）情報分析力と問題解決力〔技能、思考力、判断力、表現力〕
市場戦略に関する情報を収集・分析・統合して適切に評価する力を身につけ、データにもとづき数量的な解析を行い、問題発見や問題解決に繋がるアイデアを出し、意思決定することができる。
（DP4）コミュニケーション能力〔技能、思考力、表現力、主体性、多様性、協働性〕
レポートや論文などの文章読解・作成能力およびプレゼンテーション技術を身につけ、相手の情況を理解した上で自らの考えを論理的かつ明確に伝えて、他者と主体的に協働することができる。また、英語を中心とした外国語の4技能（聞くこと、話すこと、読むこと、書くこと）について社会人に求められる十分なレベルまで修得している。
（DP5）専門分野の知識・技能の活用力〔知識、技能、思考力、判断力、表現力、主体性、多様性、協働性〕
企業活動における市場戦略のもつ役割及びその重要性を理解し、市場戦略に関わる諸分野について体系的に修得した知識・技能・技術を、実際に直面する状況・課題に対して臨機応変に活用し、新たな価値を創造するとともに、地域社会、国際社会、産業界の発展へ主体的に貢献することができる。
３．教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
市場戦略学科は、「卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」に掲げた5つの能力を身につけるために、下記の教育課程を編成し実施する。
(1)教育内容
1)仏教の教えと禅の精神について理解を深め、宗教に対する正しい認識を身につけることを目的とした「仏教と人間」を必修科目として開講する。
2)高校までの学びから大学の学びへの転換を図り、自立的で自主的な学習態度を身につけることを目的とした科目「新入生セミナー」を初年次に開講する。2年次以降は、学生と教員、学生同士の双方向の対話を重視しながら、高度なコミュニケーション能力およびチームによる問題解決能力を育成する少人数制の演習を開講する。
3) 実用スキル教育として「キャリア教育」と「実用英語教育」に関する科目を開講する。「キャリア教育」では、社会的・職業的自立、社会・職業への円滑な移行に必要な力を身につけるための教育を行う。「実用英語教育」では、社会に出て役立つレベルの「話すこと」「書くこと」に重点を置いた英語教育を行う。このほか、日本語の「読むこと」「書くこと」について社会人としての基礎的レベルを身につける「文章読解・作成教育」、ICTスキルおよびICTリテラシーを身につける「ICT教育」に関する科目を開講する。
4)人文、社会、自然、ライフデザイン、外国語、健康・スポーツの分野において、多角的な知識と深い教養を体系的に身につけられるように科目を配置する。
5) 専門教育については、市場戦略に係る諸分野の基礎的な内容を学ぶ必修・選択必修科目を厚く設置し、その上により高度な市場戦略を多角的に学べるよう多様な専門選択科目を開講する。具体的には、専門教育科目を1 年次科目、2 年次科目、3・4 年次科目という区分で段階的に配置することによって、効果的な学修を促進する。１年次は、「市場戦略概説」の他、経営学、経済学、会計学、情報処理の基礎を学ぶ科目を必修科目として設置することなどによって、2年次以降の学修の基礎となる科目を配置する。2年次は、3・4年次に配置されるより専門的な科目の前提となる知識を提供する科目を配置する。
6)専門科目を系統的にかつ効果的に学ぶために、「市場創造コース」、「市場分析コース」、「現代産業・起業コース」という3つのコースを設置する。加えて、より高度な学習を求める学生のために、時代に即応した実践的かつ応用的な専門科目を複数開講する。
7)グローバル化する社会に対応するために、語学科目を必修科目とすると同時に、より高度な学習を求める学生のために外国語と専門分野との融合科目を開講する。
8)理論と実践の橋渡しのために、実業界で活躍している方々をゲストとして招く形式の授業を複数配置する。また、産業界や地域社会などの発展のために、修得した市場戦略に関する知識や技能などを演習を通じて積極的に活用する。
(2)教育方法
1)「仏教と人間」は、共通シラバスに基づいて講義が行われ、その中に「坐禅」の実習を含めることで、禅の精神に触れる機会を設ける。
2)演習および新入生セミナーにおいては、アクティブ・ラーニングを取り入れた授業を行う。大人数の講義科目でも、可能な限りアクティブ・ラーニングを取り入れる。
3)演習では、事前に募集説明会や担当教員による選抜を実施し、原則として少人数制の下、担当教員による手厚い指導を行う。
4)ｅラーニングシステムを活用することで、学生が授業時間以外に主体的に学修する時間を増やすとともに、担当教員と学生の密接なコミュニケーションを促すことで、より効果的な学修効果を実現する。
5) 教員と学生との間で評価内容・評価方法の認識を共有し、科目の成績評価基準の標準化を行うことで、成績評価の公平性、客観性、厳格性を高める。なお、「実用英語教育」に関する科目では、ルーブリックを用いて成績評価の観点と成績評価基準を明確にする。
6)学生調査・アンケートや学修成果の標準化を測定するアセスメント・テストの結果に基づく客観的な評価指標によって、検証結果を教育内容や教育方法の改善へ積極的に活用し、学生へのフィードバックを行う。
４．入学者受入れ方針（アドミッション・ポリシー）
以下の条件を満たす学生を受け入れる。
（AP1）高等学校の教育課程を幅広く修得し、大学での学修に必要な基礎学力を有している。〔知識、理解、技能〕
（AP2）本学が仏教の教えと禅の精神を建学の理念とする大学であることを理解している。また、市場戦略や社会、経済に対する幅広い関心と知的好奇心を有し、本学科で学んだ知識や技能を社会で実践する意欲と目的意識をもつ。〔意欲、関心、態度〕
（AP3）地域社会、国際社会、産業界の出来事について問題意識をもち、様々な情報に基づき考察を行い、その結果を他者にわかりやすく説明することができる。〔思考力、判断力、表現力〕
（AP4）国内外の多様な文化・価値観の違いを認識し、他者を尊重し、主体的に協働する意欲をもつ。〔主体性、多様性、協働性〕
以上
