地理空間情報の未来図―地図が導く次世代DXへの歩み―【前編】

文学部地理学科　瀬戸 寿一 准教授

-瀬戸先生も駒澤大学地理学科のご出身なのですね。

はい。地理学の分野は本当に多様なのですが、私はその中でも人と土地や地域との社会的関係性に興味があり、卒業論文では多摩ニュータウンにおける環境保全活動について、社会地理学的な観点でフィールドワークに基づく研究をしました。このアプローチは、社会学とも親しい部分があると思っています。

働き始めてからは地理情報システム（GIS）の世界に進み、どちらかというとデータ分析やツール開発などのエンジニアリング系の研究を選んだのですが、学生時代はゼミの指導教員であった故・竹内啓一先生（元駒澤大学教授）をはじめ、地理学科の多くの先生方から分け隔てなく、様々な国における人と地域の関係性や社会事情など、丁寧に教えていただき本当にお世話になりました。

-瀬戸先生が研究で携わっている「PLATEAU（プラトー）（※1）」のWebビュワーを使ってみました。3Dの建物を様々な角度から見ることができますし、いろいろと触ってみると凡例が地図上に表示され、それらを重ね合わせることもできて、とても新鮮な試みだと感じました。まずはこのPLATEAUについてお伺いできればと思います。

ありがとうございます。PLATEAUは2020年から始まった国土交通省の主導による地理空間情報の整備・活用・オープンデータ化プロジェクトです。誰でも自由に３Dなどの地理空間データから多種多様な情報を引き出し、活用できるようにするものです。東京都が2021年度よりはじめた「デジタルツイン実現プロジェクト」でも同じデータが一部使われています。

「デジタルツイン」の「ツイン」とは双子という意味があり、都市空間を丸ごとデータで複製するかのごとくバーチャル空間上に再現し、現実に起こっている都市の環境や現象をデータとして反映することで、高度なシミュレーションを行ったり、将来的な予測をして現実の都市計画や政策に返す試みとなっています。
※1 PLATEAU

-2023年7月にはコソボ共和国にてPLATEAUに関する発表をされたそうですね。どのような発表の場だったのでしょうか。

地理情報システムのオープンソースコミュニティである「FOSS4G（フォスフォージー/Free Open Source Software for Geo Spatial）」という年に１度行われる国際カンファレンスでして、私自身、2010年のスペイン・バルセロナで開催された回からこれまで5回参加しました。今年は世界各国から約700人が参加されていました。

開発系のカンファレンスなので、技術発表がかなり多いのですが、ここ数年、国際的な研究や論文発表も積極的に取り入れてきていて、今回学術論文が36本採択されたうちの1本（※2）に、幸運にも入れていただきました。

自身の研究発表の内容もPLATEAUに関係するテーマでしたが、今回PLATEAUとしても海外展開を事業として行う中で、このFOSS4Gの場が選ばれ、日本の行政機関としてはおそらく初めてスポンサーとして海外出展をすることになりましたので、そのサポートも兼ねてきました。
※2 ROLE OF 3D CITY MODEL DATA AS OPEN DIGITAL COMMONS: A CASE STUDY OF OPENNESS IN JAPAN'S DIGITAL TWIN "PROJECT PLATEAU"

-PLATEAUとしては初めての機会だったのですね。世界的な動きに対して、PLATEAUができたと思っていたのですが、世界的に見てPLATEAUとは先駆的な試みなのでしょうか。それとも追従的な取り組みなのでしょうか。

そこは両義あると思っています。先行事例としてシンガポールやヘルシンキ、アメリカの主要都市などには「デジタルツイン」やデジタルデータを使った都市計画がありましたので、これを日本でもやりたいと盛り上がってきたときに、それらにも影響を受けながらでできたものが「PLATEAU」だと思っています。

よって、PLATEAUのゴールのようなものは、海外でいくつかの都市の事例が土台としてあったようですが、「日本ならでは」としてやるとしたらどんなことができるだろうと模索しながら、今や国土交通省を代表する一大プロジェクトになっていると考えます。

世界的にも3D都市モデルの活用は、当初から面白そうだという雰囲気はあったのですが、実は国単位での事例はあまりありません。例えばアメリカでは、数十都市で既に整備されているのですが、あくまでニューヨーク市やワシントン市といった、市や州のレベルなんです。

「PLATEAU整備都市における面積と建物数」
（出典：瀬戸寿一 (2023)「都市のデジタルツインに向けた
3D都市モデルの基盤化・標準化の意義」、ESTRELA、352、pp.2−8.

PLATEAUでは全国での整備を目標に、国土交通省がとりまとめをしつつ、基本的には地方自治体がデータ整備を行っています。2020年に56の都市で整備されたあと、現在、約130都市で整備をしていて、これを2023年は200、数年後には500にする計画も出ています。それだけ全国に広げていきたいと考えているのが、他の国と異なる大きな特徴だと思っており、今回のFOSS4Gでもすごく大きな反響がありました。

-複雑な日本という地域において、国を挙げて進めていこうとすることに驚いております。自治体への説明など、難しい側面もあるのではないでしょうか。

日本は地方分権が重視されていますが、例えば地図や都市空間に関するデータは自治体をまたぐこともあり、本来であれば統一的、共通的に整備されることが望ましい側面もあります。また、多くの自治体でこれまで都市計画は紙の図面で行われてきました。その結果、例えば建物一棟ごとの情報がデータとして整備されていなかったり、地区計画や防災計画を行う上で、建物の構造などを配慮した詳細な計画まではできていなかったりするわけです。その状況下で業務が行われてきた背景があったので、「デジタルにして何の意味があるのか」から始まり、デジタルの意義を理解してもらえても、都市計画は長期間続くものなので「なんで今3Dデータを整備しないといけないの?」と聞かれたりするそうです。継続してデータを整備する予算も含めたハードルがあってなかなか簡単には進みませんでしたが、丁寧な説明や政策的なインセンティブなどさまざまな助けを得ながらようやく認知度が広まりつつあるようです。

また、このようなデータを作ってもらう主体の多くは地方自治体で、その実務を担っているのが測量業者や地図業者です。PLATEAUでは、国土交通省や地方自治体だけでなく、産学官さまざまな機関と協働することで、今では多くの方にプロジェクトパートナーとして協力いただけるようになっていることも特徴です。

PLATEAUの公式Webサイトや資料などのビジュアル面でもプロジェクト・パートナー・リストを公開しており、このようなアピールの仕方も時流に乗っていますよね。

-この一覧だけでも説得力が伝わってきます。デジタルデータを扱うことに敬遠しがちな層にもPLATEAUを使ってもらうことで、「面白そうだ」、「もっとこうしてみようか」と考える機会が増えてくると良いなと思います。

まさに、そのプレイヤーを増やすためにPLATEAUにおいても2022年度は50以上の実証事業を元にした事例集を用意し、Webサイトでも過年度分を含めて約80のユースケース（※3）を公開しています。

例えば、測量系のデータを作っている事例や、地域で3Dデータを使った実証プロジェクトを行う民間企業などの事例が代表的です。最近は大学の研究開発の一環として実証プロジェクトを行うところも増えてきています。名古屋大学では「自動運転車両の走行実証」という、自動運転の実証プロジェクトをされています。それから、九州工業大学では、「3D都市モデルを活用した都市活動モニタリング等の技術実装業務」もされています。東京都立大学は八王子市を対象としてPLATEAUとXR技術（※4）を使った参加型のまちづくりのワークショップを行っており、建築学・都市計画を専門とされている研究室とVRの先端ベンチャー企業である株式会社ホロラボがコラボレーションをして、公共施設の跡地を利用して街づくりをしようという、「XR技術を活用した市民参加型まちづくり」の実証に使われています。

また、茨城県鉾田市は、「ゲーミフィケーションによる参加型まちづくり」という面白い取り組みをしています。小学生も「マインクラフト」を知っているくらいですし、若い世代やゲーム志向のある方は、街を立体視で見ることも慣れているので、とっつきやすいのかもしれませんね。

私自身も研究開発の一環で何か実証的なこともぜひやりたいと思っていますが、まず、PLATEAUで蓄積されている膨大なデータを使った分析や全体像を捉える研究を進めており、個別の事例開発はなかなかたどりつきません...（笑）。

※3 ユースケース：PLATEAUでは、全国各地で実際に進められている、3D都市モデルを活用したソリューション開発の事例を指す
※4 XR：VR（バーチャルリアリティ：実質現実）、AR（拡張現実）、MR（複合現実）など、物理世界とデジタル世界を融合して実質的体験を提供する空間を創り出す技術の総称

-PLATEAUに関連しますが、国土交通省が「不動産ID」を活用する取り組みを行うと発表しています。SNSでは、2023年6月に「住所表記」というキーワードがトレンド入りして、住所表記はたしかに複雑だと、反響のツイートも多く見られましたね。これらのデータをPLATEAUなどで使いやすくつなげる取り組みが行われつつあると思うのですが、その動向を詳しくお伺いしたいです。

「不動産ID」の取り組みは、もともと各事業者さんや土地所有者の方、自治体さんが個別に持っている土地や建物に関する情報を繋げることで不動産管理や不動産市場にまつわるさまざまな課題解決ができるのではという考えのもと、まずは不動産を対象にIDの統一ルールを作ろうと始まったものです。この取り組みの一環として、3D建物モデルが詳細に整備されるPLATEAUでも不動産IDを連携したり、活用できたりするでは、という実験が今年始まろうとしています。

さらに将来的には、BIM(ビルディングモデル)という、例えば柱の位置といった、個々の建築物の構造や建て方などに関する3次元デジタルデータもPLATEAUとの連携が期待されており、国土交通省の中でもこれまで局や課ごとに管理されていた情報について、それぞれの得意分野をつなげていこうとする「建築・都市のDX」（※5）という動きもあります。これらの取り組みの中でPLATEAUがいわばトップランナーとして大きな展開をしているなかで、不動産IDやBIMも一体的に推進する動きが高まりました。
※5 国土交通省『新たな国土形成計画の骨子案概要及び「建築・都市のDX」の取組について』

-不動産IDでは、土地・建物を一意に特定できるようにして、さらに情報活用できるようになるわけですが、このことについて懸念の声はあったのでしょうか。

不動産IDに関しては2020年から「不動産IDルール検討会」で議論されてきた背景があり様々な意見が出されたようです。この検討会では、不動産、地図、インフラなど業界団体の方も参画され、不動産IDを付与してデータ流通を促進するのは、これからの不動産流通における生産性や、消費者の利便性の向上を図るために、そしてまちづくりやインフラを整備していくためにも資する政策でもあると結論づけられました。この検討会では不動産IDのガイドラインも策定し、不動産情報が一意になるように建物、階数、部屋で17桁の番号を付与するルールが定められました。ただ、この段階ではID付与のルールを決めただけに過ぎないので、いよいよ2023年秋からIDの付与やデータ連携に関する実証実験やID確認システムの整備が進められることとなっています。

また、この取り組みにも関連してデジタル庁では「ベースレジストリ」という政策の中で、土地・建物のデータを共通基盤データとして管理できるようにする取り組みを進めていて、不動産IDにも関わっています。不動産IDの元になる不動産登記に関する情報は法務省が所管するため、法務省からデータを預かり、デジタル庁で「不動産登記ベースレジストリ」として整備した上で、その一部の情報を国土交通省側の不動産ID確認システムにおいて、IDを付与して配っていこうと連携体制を整えています。

システム構築は既に始まっていて、不動産登記ベースレジストリの整備に向けた準備が進んでおり、年内に全国1700ある自治体のうち、3分の１程度の440自治体で実証実験を行おうとしています。

将来的にはPLATEAUの建物データに対しても不動産IDを付与して公開していこうと考えられています。例えば、不動産業者さんがPLATEAUや不動産IDなど基礎データを基に、自分たちが持っている独自の家賃データや属性データをと掛け合わせて業務に使ってもらうことができることが期待されています。このような壮大な取り組みの一部として、私も協議会のオブサーバーとして携わることとなりました。

-これから実証実験の段階に入りますが、「不動産ID」の運用により、どのような期待ができるのでしょうか。

不動産IDの実証にあたり、不動産ID官民連携協議会（※6）を設け公募形式で会員を募り、250以上の団体・民間企業、地方自治体が会員となり、今年の5月30日に開催された発足イベントに登壇してきました。ここで面白くなりそうだと思ったのが、不動産関連の企業さんだけでなく、実は幅広い業界に関心を持ってもらえていたという点です。

今回、物流分野で話題提供されたヤマト運輸株式会社の例でいえば、人手不足や再配達率が高く、2024年に物流はもっと深刻化すると言われている中で、何とか効率化したいという課題を抱えています。そこで不動産IDで部屋番号まで特定ができるようになれば、ドライバーの荷物運送にも貢献するでしょうし、今後もしかしたらロボット配送みたいな自動配送や、技術が進めばドローンを使った配送もできるかもしれないと、本気で考えています。

また、保険業界の方々も、不動産IDを活用した保険料の算出や不動産の保険制度などのデータベースの効率化について検討していますし、警備会社なども防犯対策として興味を示しておられます。

不動産のバックグラウンドにはさまざまなプレイヤーが関わっているとは想像していましたが、今回の不動産IDの件で実際は奥の深い世界だなと分かりましたし、これまで一般的には不動産仲介業や建物管理業の方々しかイメージできていなかったのでさまざまな業種業態で課題を抱えていたんだなと改めて認識しました。

今年1年、モデル事業をやってみてどこまで成果があるかというのは大きな課題なのですが、国を上げた取り組みでもありますので、事業に採択された会社さんが個別的に進めるだけでなく、業界団体が広く関わりながら多様なプレイヤーが育ってくれることを期待しています。
※6 国土交通省　不動産ID官民連携協議会

-例えばモデル事業採択されたある一社が、今回の実証実験を経た成果をその会社独自のビジネス手法にするのではなく、不動産業界全体、運送業界全体にと、公共のものにすることに意義があるということですね。PLATEAUと紐づくことで、不動産IDの活用場面は増えると思いますが、使ってもらえるための工夫はありますか。

活用側がデータとして今後使いやすくすることも含めて、うまく情報のデザインやマネジメントできるかは大きな課題だと思います。視覚的に見えるものを地図化できるようにしたり、データベースから簡単に取り出せるような仕組みづくりにも関わりますが、いきなり素材だけを渡して使ってみてください、と実行に移してもらうことは難しいと思うので、あらかじめ「調理済み」に相当するわかりやすいデータも用意しておくことがポイントになってくるかなと思います。

-将来的にはGoogle Mapsのように人々がPLATEAUを使いこなす時代も来るのかなと思います。

Google Mapsの登場は革命的でしたし、逆に、よく「Google Mapsを超える新しいイノベーションは？」と聞かれるのですが、今のところデジタル地図の分野でそこまでのイノベーションはないというのが私の意見です。

つまり、PLATEAUに代表されるように2次元の地図が3次元として扱え、あるいは時間軸を加えた4次元のデータとして扱えます、ぐらいの進展は今まさに起こっていて、これらのビッグデータを使いこなす世代が爆発的に増加するのも間違いないと思いますが、スマートフォンとGoogle Mapsの登場時ほどの社会や生活を抜本的に変えるインパクトは今のところありません。

ただし、Google Mapsも2004年にリリースされたので、本格的に定着するまでには10年くらいかかっていますし、今もまだその続きにあるかもしれません。世界的な大手IT企業が世界を牽引していく底力を感じるのが、彼ら自身が各社でリリースしている今の地図のクオリティでは必ずしも満足していないことです。AIなどを使った地図データ整備の自動化も本気でやろうとしている側面があります。

-Google Mapsのような地図がPLATEAUデータに置き換わるのかなと思っていたのですが、別軸的な展開になるのでしょうか。

PLATEAUとGoogle Mapsは同じデジタル地図といっても、扱っているデータ形式や属性情報も違いますし、PLATEAUは全国をカバーしていないのでまだ置き換わるものにはならないでしょう。ただし、民間地図サービスの中で近い将来使われる可能性はあると思います。

デジタル地図の世界的な例として2004年に開始された「OpenStreetMap(オープンストリートマップ)」という主にボランティアによるクラウドソーシング型地図作成プロジェクトがあり、私自身の研究でも扱っています。地域ごとの偏りは一定あるものの（※7）、地図が十分に整備されていなかった地域でも建物や道路の位置情報や属性データが整備されており、オープンデータとして利用することが可能です。

アメリカでは、Microsoft社の衛星画像とOpenStreetMapの建物高に関する属性データを組み合わせて、かつAIでアシストすることで、ここが建物だろうと推定したモデルを用いて、州単位ではなく全体的に進める、「Open City Model」という動きも行われています。
※7 Herfort, B., Lautenbach, S., Porto de Albuquerque, J. et al. A spatio-temporal analysis investigating completeness and inequalities of global urban building data in OpenStreetMap. Nature Communications 14, 3985 (2023).

OSMデータ用いた3次元地図サービス『F4map』
（出典：瀬戸寿一（2021）「クラウドソーシング・オープンデータによる
景観の把握と共有―景観データの民主化に向けて」、
都市計画、70(3)、pp.72-73.）

PLATEAUもこのような事例を参考にしており、現段階では3D都市モデルの更新は5年から10年ぐらいといっていますが、自動生成できるようなツールを開発すればそのサイクルをもっと上げられるのではという想定のもと技術開発もしています。

デジタル地図をめぐる産業は、技術やデータを巡って各社の独自性があるので面白いですが、そのサービスが持続的かどうかは別問題です。地図の更新には一般的にコストがとてもかかるので、ビジネス的に成功しないとすぐに辞めてしまうでしょうし、民間サービスの場合、規約が変わることで、ある日突然無料で使えなくなる可能性もあるでしょう。今や、私達にとって地図はデジタルインフラの一つでもあるので、代替できる選択肢を複数持っていくことが大事かなと思います。

（後編に続く）